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柴田科学 残留塩素測定器 DPD法 試薬付

遊離残留塩素と、結合残留塩素の区別が明確につけられるすぐれた方法です。
柴田科学 残留塩素測定器 DPD法 試薬付の画像

販売価格(税抜)
標準価格
11,858円
12,100円
納期 1~2日
商品コード SB-8054-521

 主な仕様

  • 測定法 DPD法
    測定範囲 0~2.0mg/L
    標準比色板 0.05 0.1 0.2 0.3 0.4 0.5 mg/L0.6 0.8 1.0 1.3 1.5 2.0
    DPD粉体試薬 付(100回分)
    構成 残留塩素計本体(比色板12種付)×1台角形試験管シリコンキャップ付×3本ビニールケース×1コDPD粉体試薬100回分×1箱
    寸法 本体:67(W)×34(D)×157(H)mmビニールケース:92(W)×52(D)×172(H)mm
    質量 0.3kg(ケース含む)
    ※温泉水や海水など、妨害物質が多く含まれる検水は測定できない場合があります。

 主な特徴

    • ●DPD試薬は粉体試薬で、1回1袋の分包タイプです。標準の100回分試薬と徳用の500回分試薬があります。
    • ●DPD試薬にはpH緩衝剤も含まれていますので、検液のpHを調整し、安定した発色測定ができます(pH3~10の検水であれば安定した測定ができます)。
    • ●オプションのヨウ化カリウム試薬を併用すると総残留塩素の測定ができ、総残留塩素濃度と遊離残留塩素との差から結合残留塩素濃度を求めることができます。
    • ●試薬の箱には試薬の有限期限が印刷されていますので、試薬の期限切れの確認が容易にできます。
    • ●比色板が取り外せますので管理が容易で経済的です。

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柴田科学 残留塩素測定器 DPD法 試薬付に関するよくあるご質問

Q.質問
A.回答
水道水を測定したが発色しない。なぜか?
残留塩素は非常に敏感です。水道配管内の滞留水や少し汚れた容器に汲んだ水には、遊離残留塩素が残っていない場合があります。測定操作手順としては、蛇口からしばらく水を出して、容器を2~3回ゆすいでから測定に入り、正式な採水後すぐに測定するのが良い手順です。手順が正常でも発色しない場合は、遊離残留塩素が無い可能性が高いので、結合残留塩素も測定して結果を評価します。試薬の使用期限が切れていたり、水道栓に浄水器が付いている場合も正常な発色が損なわれますのでご注意ください。
遊離残留塩素とは
遊離残留塩素は、即効性があって消毒効果が強いという特徴があります。主に次亜塩素酸、次亜塩素酸イオンを指します。消毒効果が高いので、水の検査ではまず遊離残留塩素濃度を測ります。
残留塩素測定のDPD(N,N-ジエチルパラフェニレンジアミン)法とは何ですか。
残留塩素を含む水にDPD試薬を加えると、残留塩素の量に応じて淡赤紫色~赤紫色に発色する反応に基づくものです。遊離残留塩素と結合残留塩素の区別が明確につくことが特徴です。使用する試薬は、遊離残留塩素の測定ではDPD指示薬と緩衝液の2種類、結合残留塩素を測定する場合はさらにヨウ化カリウムを使用します。当社の場合、DPD指示薬と緩衝液を混合した1種類の試薬で遊離残留塩素の測定が可能です。
結合残留塩素とは
結合残留塩素は、遊離残留塩素より消毒能力は弱いが能力自体はあるという成分です。遊離残留塩素が水中のアミン類と結合したもの(クロラミン)を結合残留塩素と呼びます。水の検査ではまず遊離残留塩素の濃度を測り、遊離が無い時に初めて結合残留塩素も測って判断する場合が多いです。
残留塩素とは
飲料水等を塩素消毒した後に残る消毒有効塩素成分で、主に次亜塩素酸、次亜塩素酸イオン、クロラミンを指します。※塩素イオンは残留塩素とは異なります。
水温の影響はありますか。
当社の試薬の場合、15~40℃の間であれば、問題なく測定できます。ただし、30℃を超えると塩素が揮発しやすくなるため、結果が低く出たり、バラツキが大きくなる可能性があります。
試薬の有効期限は。
製造後2年です。有効期限を外箱と中袋に表示しています。
試験管が着色してしまった。洗浄方法は。
赤色着色はDPD試薬の残渣着色です。一度付いてしまうと取るのは厳しいです。角形試験管の洗浄は中性洗剤か水洗いで行いますが、その洗浄で着色が取れなければ角形試験管を新規購入していただくことになります。使い終わったらしっかりゆすいで着色させないことが測定器管理の最良の方法です。
遊離残留塩素と残留塩素は同じものですか。
正確には同じではありません。残留塩素の概念に遊離残留塩素が含まれています。ただし遊離残留塩素は残留塩素の中で中心的な物質ですので、遊離残留塩素のことを残留塩素と言う場合があります。残留塩素には遊離残留塩素と結合残留塩素があってその二つを合わせたものを総残留塩素と呼びますが、どれも残留塩素と言えます。
OT法と比較して結果が低いのですが。
1. OT法は結合残留塩素と反応し高く出る可能性があります。OT法の場合、試薬を加えると、ただちに遊離残留塩素と反応し、それに遅れつつ並行して結合残留塩素とも反応します。DPD法の場合、同様に遊離残留塩素と反応しますが、結合残留塩素を測定する場合は、さらにヨウ化カリウムを加える必要があります。したがって、OT法の場合、試薬添加後数分の時間を置いて測定した場合、DPD法と比較して高く表示する場合があります。遊離残留塩素を測定する場合は、OT法・DPD法ともに、試薬添加後速やかに読み取ってください。2. 妨害物質の可能性があります(水道以外の場合、特に浴場・温泉等)水道水の場合は問題になりませんが、温泉水や井戸水等の場合、含まれる物質によっては、反応を妨害する場合があります。
測定に対する検水pHの影響はありますか。
当社の試薬の場合、緩衝液成分が含まれていますので、pHが3~10の間であれば問題なく測定できます。
DPD法の緩衝液はなぜ使用するのですか。
検水のpHを6.5に一定に安定させるために使用します。※当社の粉体試薬DPD法用には緩衝液成分が含まれていますので、通常は緩衝液を併用する必要がありません。
DPD試薬を加えてもすぐに発色せず、数分経過すると発色することがあります。
数分経過以降の発色は遊離残留塩素濃度とは無関係と考えてください。DPD法の場合、試薬投入してすぐに発色します。残留塩素を含まない場合でも、放っておくと徐々に色が出てくることがありますが、試薬投入直後の値が正しい結果です。遊離残留塩素濃度の測定の場合は、測定を1分以内に終えてください。

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